新型コロナウイルスの影響は、まだこれからも続くと見られています。
2021年に入っても、第三波の影響で多くの国民が自粛ムードとなっています。
葬儀という観点でも、関東圏から地元に戻るのを遠慮するという風潮も見られましたが、これからどのような形で葬儀が行われていくのでしょうか？
ここでは、コロナウイルスが葬儀に与える影響について解説します。
コロナ流行後の葬儀はどのように変化した？
新型コロナが日本でも流行し始めたのが2月のことです。
それ以降に、葬儀としても大きな転換期を迎えたのは間違いありません。
葬儀のトレンドとしては、以下のような形となっています。
- 直葬・火葬式：４月～５月の緊急事態宣言下において多く行われたが、その後は徐々に減少傾向にある
- 家族葬：３月以前の感染拡大前は増加していたが、緊急事態宣言で急減少し、８月以降は回復傾向にある
- 一日葬：３月以前の感染拡大前から上昇傾向にある
- 一般葬：３月以前の感染拡大前では上昇率0%となっており、６月以降は微増にある
この結果から、最も増加しているのが家族葬ということが言えます。
家族葬の場合、不特定多数の方が参列するわけではないので、ある程度コントロールしやすいという特徴があります。
また、直葬・火葬式は増えているような印象がある中で、一時的に増加したものの、その後は減少しているというのが意外です。
葬儀だけはしっかりと執り行いたいという意識が見え隠れします。
その他、時代背景からコロナ流行前から増えつつあった一日葬が引き続き増加しています。
執り行う際には感染予防対策が必須
実際に葬儀を行う際には、やはり感染症対策が必須となります。
これは、葬儀会社も強く意識していることであり、手指の消毒やマスクの着用は当然のことながら、密にならないように工夫されています。
その一つとして、参列者の人数を制限したり、なるべく短時間で行うことを考慮するなどの対策が取られているのです。
葬儀業の新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドラインが公表された
引用：https://www.zengokyo.or.jp/wp/wp-content/uploads/2020/05/e80b485c4979910cfe54ba7bb12dafc2.pdf
葬儀場については、社会生活を維持する上で必要な施設として、ほぼすべての自治体で緊急事態措置が取られている中でも自粛や施設等の利用制限の対象外となっていました。
ただ、適切な感染予防対策を講じ事業を継続するよう要請されているのも事実です。
そこで、全日本葬祭業協同組合連合会と一般社団法人全日本冠婚葬祭互助協会が、連盟で葬儀業の新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドラインを公表しました。
ご遺体を引き取る場合の方法など、細かな点にまでガイドラインが示されたことによって、より安全に葬儀が行える環境が整えられています。
これからも当面は気を使う必要があり
新型コロナのワクチンが徐々に提供されつつありますが、それが全国民に行き渡るのはまだ先の話であり、当面は今のような状況下が続くのは間違いありません。
その中で、コロナを意識しつつこれまでと違う葬儀の形も模索する必要があります。
広島の葬儀・お葬式は日本終活セレモニーまでご連絡いただければ、コロナ対策も万全に対応させていただきます。
